<火器使用室>換気量計算シート

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説明

ガスや石油燃焼機器のある「火気使用室」では、機械換気設備の設置が義務付けられています。厨房など調理室に設置されている機器の消費量(発熱量)を調べ、排気フードの型式から必要換気量を算出します。

ガス機器の消費量(発熱量)「kw」は、機器の側面などに貼られてる銘板に記載されています。ただし、銘板がはがれていたり、油汚れで見えなかったり、表示が薄れてしまっている場合など散見されます。消費量(発熱量)は、機器によって大きく異なりますので、品番やメーカー等の情報からできるだけその機器を特定し、カタログなどで確認することをおすすめします。

排気フードの換気型式については、以下の記事で説明していますのでご確認下さい。
※「機械換気設備の換気量測定〈火気使用室〉」

排気フードの開口面積を算出する場合、排気フードには一般的にグリスフィルターが取付けてありますので、開口率をかけて最終的な開口面積を求めます。
風量測定は風速計を使用し、偏りなく測定点を測定していきます。現場ではより正確な平均値を算出できるように、少し多めに計測するのが良いでしょう。フィルターの汚れ具合やダクトの位置などの影響で、測定点で大きなばらつきが発生している場合があります。

使い方

この計算フォームは誰でも無料で自由にお使いいただけます。パソコンはもちろんスマホでも使用できます。
1.　｢番号｣欄は、通し番号やフード番号など、あとで分かるように任意の数字をご入力下さい。
2.　｢機器名｣欄は、ガステーブルコンロやガスフライヤーなど、どの機器か分かるようにご自由にご入力下さい。
3.　数字は、半角でご入力下さい。
4.　換気型式は｢40｣｢30｣｢20｣｢2｣の４つから選択して下さい。
5.　機器の消費量(発熱量) kwの値をご入力下さい。
6.　｢換気量を計算｣ボタンで、合計必要換気量が表示されます。
7.　フードに対して複数のガス機器等がある場合は、｢機器を追加｣ボタンで機器を増やすことができます。あとは上記2.～6.を繰り返して下さい。
8.　誤って追加した場合や、不要な機器フォームは｢機器を削除｣で削除することができます。
　　※ただし、一番下から消去されます。
9.　次に下の欄へ行き、フードの開口面積と開口率を入力します。
10. 実際に測定した｢風速(m/s)｣の平均値を入力します。
11. 最後に青い「計算」ボタンをクリック。
12. 計算結果が表示され、｢合計必要換気量｣に比べ｢実換気量｣が上回っていれば緑で「OK」、下回っていれば赤で「NG」と表示されます。
13. ｢シートを追加｣ボタンで、フォームを複製できます。調理室等にフードが複数ヶ所ある場合に、追加してご使用できます。
14. ｢シートを追加｣で複製した後、不要なシートは「シートを削除」で消すことができます。
　　※ただし、一番下から消去されます。
15. 印刷も可能です。スマホの方はPDFなどで保存すると便利です。

燃焼機器の消費量(発熱量)を調べる

厨房など調理室では、ガステーブルコンロ、ガス炊飯器、ガスフライヤー、ガスグリラーなどが据え付けられています。また食洗機も給湯部分がガス機器になっていることもあります。また給湯室では、壁付けの瞬間湯沸器が設置されていることがよくあります。

まず必要換気量を算出するためには、どんな機器がいくつ設置されていて、その燃焼機器の消費量(発熱量)が何kwなのか把握しなければなりません。

ガス機器の消費量(発熱量)を知るためには、機器の本体側面などに貼られている銘板で確認するのが最も確実でしょう。ただし、銘板が剥がれて無い場合や、印字が薄くなって読めない場合、油汚れで判読できない場合など、が多々あります。このような場合でも、できるだけその製品を特定するため、品番だけでも表示から判別できないか、メーカーはどこか等、情報を拾ってメーカーのカタログやホームページで調べて確認します。

消費量(発熱量)の表示に「kw」表示がなく「kcal/h」カロリー表示のみになっている場合があります。この場合、「1kw≒860kcal/h」であることから、860で割り算するとkwが求められます。

消費量(発熱量)は機器によって大きく異るものですので、見た目が似ているからやコンロの口数などだけで、類似品の消費量を参照するのは注意が必要です。
また、設計図書や設備仕様書などが残っていれば、それをもとに割り出すこともできます。しかし、設計図書通りの機器が実際に設置されているか確認しなければなりません。工事の途中で機器の変更があることもよくありますし、竣工から年数が経てば機器の入れ替えや変更がなされていることもあります。
どうしてもわからない場合は、ガス器具の発熱量の「参考値」が換気扇メーカーホームページや、定期報告の実務者テキストなどに記載があります。

※出典：「2014東京都建築設備定期検査報告実務マニュアル」より一部抜粋

換気型式の確認

火気使用室の必要換気量を求める場合、換気型式を特定しなければなりません。これは換気型式によって計算式に当てはめる係数が変わるためです。
係数「ｎ」は以下のように決められています。

• ｎ＝40：排気フードなし、又はⅠ型･Ⅱ型に当てはまらないフード
• ｎ＝30：排気フードⅠ型
• ｎ＝20：排気フードⅡ型
• ｎ＝2　：煙突

12kwを超えるガスローレンジや回転釜、ガス茹麺機など、フード下端から1mの規定を適用すると、調理作業に支障が生じてしまう場合があります。こういったケースでは、排気フードが設置されていますがｎ＝40で計算することになります。

必要換気量の算出と換気量測定

火気使用室における必要換気量の計算式は以下のようになります。

V：必要換気量 (m³/h)
n：換気型式　40・30・20・2
K：理論廃ガス量　0.93(m³/kw･h)　都市ガス(LP、プロパン主体)
Q：燃焼機器の消費量(発熱量)　kwの値

先にみてきたように、調べたガス機器の消費量(発熱量)と排気フードの型式に、理論廃ガス量の0.93をかければ「必要換気量」が求められます。この必要換気量に対して、実際の測定風量が上回っていればOKということになります。

排気フードの換気量測定

※参照「機械換気設備の換気量測定〈無窓の居室〉」

無窓の居室の換気量測定と同じように風速計を使って、実際の風量を計測していきます。風速計は熱線式タイプの方が測りやすいと思います。熱線式の風速計は、吸込口に対して向ける方向が決まっていますので、間違わないように注意します。

測定点は、およそ15cm間隔程度に取る場合が多く、グリスフィルター1枚の大きさに応じて、縦横の長さを1/2や1/4に分割して偏りなく測定します。ただし現場レベルでは、あまり画一的にならず、平均値が出るようにたくさん測定しておく方が良いでしょう。フィルターの汚れ具合やダクトの位置などから、相当に風量の偏りが発生しているケースもあります。

測定風量の計算式は以下のようになります。

計測した風速で風量計算をして、必要換気量を上回っているか確認する際、現場ですぐに確認したい場合があります。また報告書作成時に、計算を何度も繰り返すのは面倒なものです。そこで換気量測定の計算フォームを用意しましたのでご活用下さい。
※〈火気使用室〉換気量計算フォーム

検査では風量測定を行うとともに、油汚れによる能力低下がないか、機器自体の経年劣化や故障がないか、フィルターの汚れによる目詰まりはないか、ダンパーが閉鎖していないか、給気口の設置状況はどうか、なども合わせて確認します。

主な厨房機器メーカー

ガス機器などは厨房機器メーカーのホームページの製品情報から探すことができます。また品番が分かる場合は、品番で検索をかけることで製品カタログや製品詳細資料などが見つかります。銘板が判読できない場合でも、メーカーロゴなどからメーカーが特定できれば、ある程度の機種までは探すことができます。
主な厨房機器メーカーを以下に掲載いたしますのでご参照下さい。

厨房機器

給湯器

火気使用室とは、「換気設備を設けるべき調理室等」のことで、つまりガス機器や石油燃焼機器を使用する調理室等を指します。一般的に厨房や給湯室などの部屋が、定期検査の対象になります。こういった燃焼機器を使用している部屋は、機械換気設備の設置が建築基準法で義務付けられています。

注意すべき点は、廊下や納戸と言った場所でも、建築物内でガスや石油燃焼機器が使用されていれば火気使用室に該当するという点です。その一方で、換気設備が設置されていても電磁調理器(IH調理器)などの電気機器だけの場合は、定期検査の対象から外れます。

火気使用室において、換気設備の設置が免除される場合

以下の3つのケースにおいて、火気使用室であっても換気設備の設置が免除されるため、定期検査の対象となりません。ただし、対象とならないと判断するためには、燃焼機器の発熱量を調べたり、開口面積を測ったりする必要は出てきます。

よくあるケース

よくあるのが後で壁付けの瞬間湯沸器が設置されるケースです。もともと給湯設備のない洗面室などで、冬場のお湯の必要性などから、後付で設置される場合です。

図面上では、火気使用室になっていませんが、現地で確認すると火気使用室に該当するケースは、定期検査業務を行っていると多数出くわします。こういった場合でも、ひとつひとつ判断材料となるガス機器の発熱量、有効な開口面積、換気設備の設置状況と風量測定など、丁寧に記録していきます。
設置するガス給湯器にあった換気能力の換気設備が、設置されていれば問題ありませんが、往々にして当初設計段階では想定されていませんので、換気量不足になっていることが見受けられます。

〈関係法令〉

建築基準法　第28条第3項
建築基準法施行令　第20条の3第1項